マーケット環境の理解 (全15問中14問目)

No.14

経済指標および金融市場に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。なお、各選択肢に示した以外の条件は考慮しないものとする。
出典:2013年5月試験 問21
  1. 経済成長率には名目値と実質値があり、物価変動を加味したものを名目経済成長率、考慮しないものを実質経済成長率という。
  2. 原油や輸入小麦等の価格変動は、消費者物価指数よりも先に企業物価指数に影響を与える傾向がある。
  3. 日本国内の金利の低下は、日本の株式市場にとって株価の上昇要因となる。
  4. 日本において、A国通貨建て金融商品への投資の増加は、円とA国通貨の為替相場において円安要因となる。

正解 1

解説

  1. [不適切]。経済成長率とは、国内総生産(GDP)の伸び率のことです。記述の説明は逆で、物価変動を加味したものを実質経済成長率、考慮しないものを名目経済成長率といいます。
  2. 適切。原油や輸入小麦の価格が変動した場合、すぐに商品の価格には反映させずに、まずは企業同士の取引価格で調整しようとするので、消費者物価指数よりも先に企業物価指数が動く傾向があります。
  3. 適切。日本国内の金利が低下すると、投資資金が債券から株式にシフトするので株価の上昇要因となります。
  4. 適切。A国通貨建て金融商品への投資が増加すると、投資資金が円からA国にシフトするので、円を売ってA国の外貨を買うことになります。このため、円とA国通貨の為替相場において円安要因となります。
したがって不適切な記述は[1]です。