解説

1. 〇適切。長男CさんはAさんからの贈与について相続時精算課税の適用を受けています。相続時精算課税制度では累計2,500万円までは贈与時点では課税せずに、相続時に「贈与時点の評価額」を相続税の課税価格に加算します。
2. ×不適切。「直系尊属から教育資金の一括贈与を受けた場合の贈与税の非課税の特例」の管理残額は、下記すべてに該当する場合を除き、相続税の課税価格に加算されません。
   
   1. 2019年4月1日以降に行われた贈与である
   2. 贈与者の死亡前3年以内の贈与である
   3. 受贈者が①～③のいずれにも該当しない
      ①23歳未満である場合、②学校等に在学している場合、③教育訓練給付金の支給対象となる教育訓練を受けている場合
   孫Gさんは15歳なので管理残額を相続税の課税価格にする必要はありません。
3. ×不適切。財産を取得した人が被相続人の「1等親の血族および配偶者」以外の場合（兄弟姉妹・孫など）には相続税額に2割相当額が加算されますが、代襲相続人である孫は、本来相続するはずだった子の代わりに相続をするので2割加算の対象にはなりません。