解説

1. 適切。不動産の適正な価格は、原則として、原価法、取引事例比較法、収益還元法を併用して評価されます。
2. 適切。原価法は、対象不動産の再調達原価を求め、これに減価修正を行って価格を求める手法です。主に建物価格を求める際に適用されます。
3. 適切。取引事例比較法は、取引事例を収集した後、取引価格に事情補正・時点補正を行い、地域要因の比較・個別的要因の比較を行って比準価格を求める手法です。
4. [不適切]。収益還元法は、対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価格を求めることにより不動産価格を求める手法です。自用不動産の評価でも賃貸を想定することによって適用することができます。